～働き方の3つの壁を取り払い、北海道、愛知、大阪、鹿児島在住のフルリモートメンバーも活躍中！～
株式会社エンファクトリー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：加藤健太、以下エンファクトリー）は、働くうえでの3つの壁（①時間②場所③組織の壁）を取り払い、働き方のTPO（Time／Place／Organaization）を選択できる「本当の働き方改革」を推進してまいりました。
この度、オフィスを千代田区神田へ移転。自社サービスであるスタイルストアのこだわりのある家具も取り入れ、より働きやすくアクセスしやすいオフィス環境になることで、あらためて従業員の働く場所の柔軟性を高めています。
”Play Adventure”さぁ、冒険のはじまりだ！
エンファクトリーでは、2020年2月より、コロナウイルス感染拡大の状況に応じて、全従業員を対象にリモートワークを実施。現在は、状況を問わずメンバーが自律的に働く場所（自宅外含む）を選べるようになっています。こうしたなか、改めてオフィスの在り方を見つめ直し、2023年4月より新しいオフィスでの業務を行うことになりました。
新しいオフィスのコンセプトは、”Play Adventure”さぁ、冒険のはじまりだ！ です。冒険とは、目的のために時に危険な状況の中に身を置くことです。ドキドキとワクワクが混在し、そこから得られる稀有な体験や出会いもあるでしょう。
エンファクトリーでは創業時より「専業禁止!!」という人材ポリシーを掲げ、従業員の複業を推奨。複業を通じた気づきや学びの共有を行い、それがじわじわと広がり複業率が6割を超えています。こうした複業をはじめとする本業外での活動は、「越境学習」と呼ばれ、2020年からは企業向けに私たちの体感値を活かした「越境学習」をサービスとして提供しています。
エンファクトリーの提供する越境学習サービスページはこちら＞＞
日本の人事部主催「HR アワード2022」で最優秀賞を受賞した書籍「越境学習入門」（著者：石山 恒貴氏, 伊達洋駆 氏）の表紙に「さぁ、みんな冒険に行こう!!」とある通り、今回のオフィス移転を通じて、より現状に留まることなく新たなチャレンジを続けていくこと、そしてそれを楽しめる組織づくりを目指しています。
＜移転担当者の想い＞
今回の移転の目的は、「必要な設備を備えたオフィスというハード面の役割」と「エンゲージメントやチームワークを高め、イノベーションを生み出す場というソフト面の役割」、両方を叶える、ハイブリットワークに対応したオフィス環境の構築でした。
ハード面ではオンライン会議ブースを設置、ソフト面ではコミュニケーションゾーンを広く設けました。具体的には、ソファエリアにスタイルストアの「tetra（https://stylestore.jp/s/tetra）」を置いてリラックスして会話ができるように工夫、コーヒーやお酒が飲めるハイカウンターを設置し、チームを越えて交流が図れるよう設計しました。
今回のレイアウトで一番こだわったのが、執務室の中央に配置したフリー席のテーブルです。
中央にグリーンを置いて癒しの空間となるよう、また自然と会話が生まれるようにという想いが詰まっています。
そして、「エンファクトリーは学びの場」ということを象徴すべく、本棚を新調しました。
こちらも、スタイルストアで取り扱いのある「margherita（https://stylestore.jp/brands/detail/207）」です。多種多様な書籍を並べ、社員が気軽に手に取れるように通路に置いています。
移転準備は大変でしたが、各ユニットから選抜されたプロジェクトメンバーと共に楽しく乗り切りました。オフィス移転はこれで終わりではなく、目的がちゃんと叶えられるかどうか。人事・総務担当としては腕の見せ所ですね。さぁ、気持ちも新たに、冒険スタートです！
（みんなのユニット ユニット長 花﨑 亜希子 ）
持続的なローカルプレナー（※）のための自己実現ターミナルとして
エンファクトリーでは、スタイルストアのつくり手、プロクルのプロ、退職もしくは独立した社員・フェローをはじめ関わっていただくみなさま、お客さま、そして従業員一人ひとりが「生きるを、デザイン」できるよう機会提供をしています。
今回のオフィス移転では、その場としての機会提供が、より行いやすくなりました。気軽に立ち寄れる開かれたオフィスが、みなさまとのご縁を紡ぐ（en Factory）、一つのきっかけになると嬉しいです。
※ローカルプレナーとは専門家やフリーランス、つくり手はもちろんのこと、企業に勤めながらパラレルワークやNPO・ボランティアなどを通じ、自己実現に向けて自ら生活や、働き方や生き方をデザインし、実行する人々を総称する造語です。
エンファクトリーは、これからも従業員一人ひとりが、自律的に新たな冒険（越境）を続け、お客様、関わる皆様とのより良い関係をつくり、「相利共生」を目指してまいります。
