近年注目されている「越境学習」。
社内への導入を検討するにあたってよく聞かれるのが、
「公募と推薦どちらがいいか？」そして「公募で手が上がらなかったらどうしよう…」というお悩みです。
そこで、越境学習の導入にあたって「公募」と「推薦」のそれぞれの手法の違いと
「公募」で実施を行う場合にできる工夫について解説します！
【目次】
越境学習とは
越境学習とは、複業、パラレルワーク、プロボノ、出向など、ホーム（自分の居心地の良い場所）とアウェイの場を行ったり来たりすることで、自己理解の促進、視野拡大、スキルアップが進む学習法です。
これまでの人材育成は、OJTや年次や役職別の研修、e-learning等を代表に自社の領域内で実施するケースが多く、越境学習のようなケースはあまり見られませんでした。
しかしVUCAと呼ばれる今日では、人的資本とそのマネジメント（人的資本経営）がこれまでにも増して企業に求められるようになってきています。
「越境学習」は、多様な経験による視野拡大、知識・スキルの獲得、イノベーションへの意欲醸成など、通常業務や従来での研修では得られない人的資本の最大化に必要な機会提供・人材育成手段として注目を集めています。
「公募」と「推薦」どちらが有効？実際、「公募」は集まる？
越境学習プログラムを社内で展開する場合、条件を開示して参加者を募集する「公募」と、人事や上司からの「推薦」の2パターンがあります。
ルーブリックの次元によると、越境中の学びを最大化させるためには、「越境前」に越境者が個人として何をやりたいのか見つめなおすマインドセットを整える段階が必要であるとされています。※1
よって、「自分の力が他社で通用するかトライしたい」「新しいチャレンジをしてみたい」等参加者の意思や主体性をもとに実施する「公募」は有効な手段だといえます。
推薦の場合でもマインドセットを整えることは不可能ではありませんが、十分な動機付けを行うには人事や上司などの周囲の伴走者からの丁寧なフォローが必要となり、難易度は高いでしょう。
また、公募を行う場合でも「公募をしても参加者は集まらないのではないか…」という研修運営者や事務局からのお声をよくいただきます。
実は、過去100名を超える参加者を送り出してきた越境学習プログラム「複業留学」では、参加者のうち約80%以上が公募で参加をしています。
ポイントを押さえれば、公募によって参加者を集めることは可能です。
以下でそのポイントをご紹介します。
※1 出典：越境体験ルーブリックと活用マニュアル https://co-hr-innovation.jp/rubric/
公募を成功させるための工夫3選！
工夫① 社員の目に触れる場所で告知されているか
「すでに社内にはいろいろな制度や施策があるのに、使ってくれない」
そんなお悩みをお持ちの方は多いのではないでしょうか。
制度や施策そのものに課題がある場合ももちろんありますが、「そもそも社員がアクセスしやすく、目に触れる場所にわかりやすく掲載されているか」をもう一度見返してみましょう。
工夫② そもそも人事の意図が伝わる告知になっているか
人事の方は日々、いろいろな思いを込めて制度や施策を実施・運用されていることと思います。
しかし、社員側からすると、そのような人事の方の意図はあまり伝わっていないことも多くあります。
施策の意図や思いが伝わるような告知内容になっているか、振り返ってみてください。
工夫③ 参加者の不安に寄り添い、必要な情報を十分に提供しているか
越境学習に興味があっても自社のみの経験が長い方にとっては、興味はあっても自分の能力が通じるか、新しい人間関係でうまくやっていけるのか、などの不安を抱えていることが多いです。
だからこそ、そんな参加者の心情に寄り添い、「自分もチャレンジできるかもしれない」と思ってもらえるよう必要な情報を、必要なタイミングで提供してあげることが必要です。
例えば、参加希望者との面談の実施や「過去の参加者がどのような目的・スキルセットで参加し、どのような成果を得ることができたのか？」といった過去参加者の動機と成果をまとめた資料やインタビュー記事などが有効でしょう。
まとめ：過去参加者の声「私が複業留学に参加した理由」資料をプレゼント！
ここまで読んでくださった皆さまに、越境学習「複業留学」公募時に実際に活用している資料『過去参加者の声「私が複業留学に参加した理由」』をプレゼントいたします。
よろしければ公募を実施する際の参考にしていただければと思います。
ダウンロードはこちら：https://life-design.enfactory.co.jp/1865
エンファクトリーが提供している「複業留学」をはじめとした越境学習プログラムでは、
参加者の越境体験成功はもちろん、社内への導入やその後の組織波及など越境学習を通じた人的資本経営促進にお役立ていただけるよう人事の方のサポートも実施しております。
まずは情報収集だけでも構いませんので、
もしご興味がございましたら、ぜひお気軽にお問合せください。
